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ユニバーサルデザインの紹介と家電製品協会の取り組み（動画）
ユニバーサルデザインの基礎知識から、家電メーカーの取り組みや製品事例、家電製品協会の取り組みなどをご紹介しています。
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【全体版】字幕付き
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【分割版】字幕付き
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- Part1
- ユニバーサルデザインとは
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- Part2
- 家電メーカーの取り組みとUD配慮家電項目と事例のご紹介
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- Part3
- 家電製品協会の取り組み紹介
- Part4
- 視覚障害者向けホームページ操作の紹介
Part3·4をみる
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ユニバーサルデザインの基礎知識
文化・言語・国籍の違いや年齢・性別・能力の差異、障がいの有無などに関わらず、出来る限り幅広い人々に適応すべきであるとして、施設や製品、情報などの設計を「誰もが能力を意識しないで使えるように、最初からできるだけ多くの人が使えるようにデザインしましょう」という考え方で生まれたのがユニバーサルデザインです。
この考え方は、1985年、アメリカのロナルド・メイス博士によって公式に提唱されました。博士は建築家でもあり教育者でもある一方で、ご自身も足が悪く車椅子を使っておられました。ユニバーサルデザインの考え方について、ロナルド・メイス博士により次の「７つの原則」が提唱されています。
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ユニバーサルデザイン
７つの原則 -
原則1 公平な使用
誰もが利用できるようにデザインするということです。たとえば自動ドアがこの原則にあてはまります。歩ける人も、車いすの人も、ベビーカーをおしている人でも、前にくると公平に開きます。
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原則2 使用における柔軟性
幅広い人たちの能力に有効、ということです。右利きでも左利きでも使えるハサミなどがこれにあたります。
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原則3 単純でかつ直感的な使用
たとえば「押すだけ」というような単純さで、簡単に使えるということです。
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原則4 認識できる情報
情報がわかりやすく理解しやすい、ということです。駅のホームや電車の中など、案内表示とアナウンスの両方をおこなうことで理解を高めています。
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原則5 エラーに対する許容
ちょっとした操作ミスがあったとしても、意図せぬ動作をしない、事故などにもつながりにくくする、ということです。
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原則6 労力の軽減
負担が少なく快適で疲れにくいデザイン、ということです。
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原則7 接近や利用のためのサイズとスペース
誰にでも使える大きさや広さがある、ということです。多目的トイレなどがその例です。
家電製品協会では、この「ユニバーサルデザインの７原則」を元に「ユニバーサルデザイン配慮項目6項目」と「ユニバーサルデザイン配慮点67点」を定義し、使いやすくより多くの人にやさしい家電製品の普及に取り組んでいます。
ユニバーサルデザインの歴史
「ユニバーサルデザイン」という概念が広まったのは、アメリカのロナルド・メイス博士が1985年に提唱したのが始まりです。
それ以前、1950～60年代に、北欧諸国で「ノーマライゼーション」の考え方が、アメリカでは公民権運動が展開されました。
これらによって、障がいを持つ人への差別が問題視され、すべての人が平等に扱われるべきという考え方が普及していきました。
そして1975年に国連バリアフリー専門家会議が「バリアフリーデザイン」という報告書を出し、世界的な課題として認識されるようになりました。
バリアフリーは建築物の物理的障壁を除去すべきとの考えから始まりましたが、その後、社会的・制度的・心理的なすべての障壁を取り除くことを目的とし、法制化されていきました。 1990年にアメリカでADA法（障害を持つアメリカ人法）が成立しました。
これは、交通機関や公共施設の利用など、社会の多くの領域で障がい者差別を禁止し、機会の平等を保障した画期的な法律です。
バリアフリーは様々な場面でのバリアを取り除くことを訴えましたが、ロナルド・メイス博士は、最初からすべての人が使いやすく快適に暮すことができるものづくりの考え方として、ユニバーサルデザインを定義しました。
日本でも、1970年より福祉環境を整える目的で法制化が始まり、バリアフリー基準の遵守が求められるようになりました。 1990年代以降、急速な高齢化を見据えてユニバーサルデザインへの取組みが始まり、JISなどの規格化もなされるようになってきました。
ユニバーサルデザイン関連ガイドライン
日常生活で使用される家電製品には加齢や障がいの有無にかかわらず、多くの人に使いやすくわかりやすい製品であることが求められております。 これまで取り組んで参りました操作性向上のための基本的な考え方を本ガイドとしてまとめています。各社におかれましては、参考情報として活用されることを期待いたします。
関連資料等