家電業界の各種ビジネスプロトコルの標準化は、JANコードの採用という商品コードの統一に端を発します。
この検討に当っては、次の条件を具備することを前提としました。

業界内の卸、小売も含めた複数の企業で共通に使用できること。
関連する業界の統一商品コードとの整合性を持つこと。

(1)

実施時期
1986年4月

(2)

対象商品
総合カタログ掲載の全商品
但し、事業用機器(冷暖房施設・厨房施設・OA機器など)及び補修部品は除きます。

(3)

商品アイテムコード

［1］設定方法

商品アイテムコードは、商品メーカーが任意に設定できます。設定にあたっては意味を持たせません。
コードに意味を持たせないのは、以下の理由によります。

• a. 意味ありコードにするとコード体系が長くなること。
• b. 商品の分類概念は、商品開発、販売、在庫管理など、個々の企業の戦略と管理目的によってその基準が異なり、また、商品属性情報のニーズは、メーカー、販売会社、小売業者、消費者によっても異なること。
• c. 色、形、サイズなどの商品属性情報は、改廃、変更が多く、これのメンテナンス管理に莫大な労力が必要となること。
• d. 受発注データを始め、企業間の情報交換においては、単品コードを識別できればよく、必ずしも商品分類コードや属性コードを必要としないこと。

［2］設定基準

コード設定は、単品が識別できるように以下の基準で行ないます。

• a. 商品名、型名が異なる場合
• b. 販売単位が異なる場合……2本パック・3本パック等
• c. 色、色柄が異なる場合……赤・黒・花柄等
• d. ヘルツが異なる場合……50Ｈｚ・60Ｈｚ
• e. ガス種が異なる場合……プロパン・13A等

(4)

統一商品コードの再利用
一度付番した統一商品コードは、メーカー(発売元)が生産完了後最低4年間は他の商品に再利用しないこととします。

(5)

その他
セット商品(エアコン・コンポーネントステレオ等複数の型番を組み合わせたもの)の付番につきましては、メーカーにより対応が異なりますので、メーカーにご確認ください。