家電業界では1988年にE-VANを構築し、流通企業とメーカーとの間で本格的なEDIを開始しました。大手量販店を中心に高密度な運用がなされています。また、統一伝票（E様式）は、流通企業の取り扱い品目が家電以外に拡がってきており、業種・業界を超えて浸透しています。

このような中で、市場環境の変化や消費者ニーズの多様化にともなう購買パターンの変化、流通企業の多様化などで、既存のEDIシステムだけでは取引のニーズに合わないことが多くなってきました。

具体的には、店頭からリアルタイムにメーカーの在庫を検索したり、注文したりして、結果がすぐわかるEDIシステムが要望されていました。

メーカー側にとっても受注後の欠品情報や納期回答データをバッチ返送するのは工数がかかる作業でなかなか実現できずにいました。

1989年から、いかにすればこのような要望に応えられるかの検討を開始しましたが、多数の異機種コンピュータ間によるリアルタイム接続を可能にしなければならず、また利用者のオペレーションを考えると、運用時間やメッセージなど詳細な仕様の統一も必要であり、実現に向けては大変な苦労を伴うことになりました。

開発に先立ち、以下のような前提条件に基づき、家電メーカー共同で「R-VAN（リアルタイム家電VAN）」のガイドラインを、一般財団法人家電製品協会のもとで1990年7月に取り纏めました。

リアルタイムEDIの機能

［1］

発注・在庫照会がリアルタイム（会話形式）に出来る。

［2］

納品可能日・配達便などを回答する。

［3］

早朝から夜間まで発注処理が可能。

［4］

メーカーが休日でも発注・照会が可能。

［5］

14日先迄の納品日指定を基本とする。

その他

［1］

流通企業の店頭での利用を基本とする。

［2］

在庫を公開しないモデルが発生することもある。

［3］

VAN料金については、発注はメーカー負担、照会は流通企業の負担とする。

［4］

システム面や費用負担の関係で加入できないメーカーが想定されるため、メーカーの加入は任意とする。

こうして、1991年に運用を開始しましたが、当初は各社の方針の違いにより、2つのVAN会社（（株）NTTデータ・日本IBM（株））に接続する形でスタートしました。1995年日本電気大型店協会（NEBA）より、相互乗入れ実現に向けての強い要請を受け、技術・運用面での課題解決に向けて検討を開始し、1996年8月に両VANにゲートウェイを介して相互接続することにより、加入全メーカーに接続できる環境が実現しました。

その後、運用時間の延長、繁忙期の運用休止日削減等のサービス性向上により、利用率向上に大きく貢献しています。

<利用状況>
利用企業数　流通企業5社・メーカー6社　（2019年3月時点）
利用件数　　 照会278万件、発注60万件　（2017年 年間実績）

また、更なるレスポンスの向上を目指し、2004年4月にセキュアサーバーを構築し、ゲートウェイを廃止しました。

［1］概念図

［2］機能

• a. 発注型在庫照会
  発注したいモデルを入力し、メーカー在庫を確認後に発注する。在庫がない場合、納品可能日が回答される。
• b. 発注
  会話形式で発注でき、結果がリアルタイムに確認できる。
• c. 在庫照会
  在庫の照会のみ。在庫がない場合、納品可能日の回答が返るのは、a.に同じ。
• d. 最終データ確認照会
  回線障害等で入力した発注が、どこまで処理されているか確認できるよう、メーカー側に流通企業毎に最終処理したデータを保持しており、万一のときそれを参照する。

［3］未商談品（定番外）の扱い

基本的には商談済み商品のみ受付ける。受注の可能性がある商品についてはあらかじめ商談を済ませておくこと。

［4］運用日・時間

a. 運用日

年始の休止日	1月1、2日は、システムのメンテナンス等により休止とする。
その他の休止日	メーカー個別で加入流通企業に案内する。

b. 運用時間

開始時間	終了時間
8：00	21：00

［5］費用負担

	費用項目	流通企業	メーカー
初期	流通企業側開発費用	○
ランニング	流通企業側情報処理費・機器費用	○
	VAN回線料（流通企業→VAN会社）	○
	VAN回線料（VAN会社→メーカー）		○
	メーカー側情報処理費・機器費用		○
	VAN処理料（在庫照会）	○
	VAN処理料（発注）		○

［6］接続形態